未来予測レポート2013-2025〈自動車編〉〈エネルギー編〉

■ 自動車編

未来予測レポート2013-2025〈自動車編〉

EVへの移行、そしてネットとの融合。100年ぶりの大改革で自動車産業は一変。

2012年はEV(電気自動車)元年とも呼べる年になりそうだ。2009年にアイ・ミーブ、2010年にはリーフや商用EV、そして2012年、ついにプリウスにPHV(プラグインハイブリッド車)がラインアップされた。

新車販売台数で世界ナンバーワンである中国では、2012年4月に政府が「エコカー500万台構想」を打ち出した。人口増と消費拡大による深刻なエネルギー不足を見越して掲げたものである。中国の自動車普及率は、先進国に比べればまだまだ低い。つまり、「伸びしろ」が大きいということである。成長著しいインドがこれに続く。もし、この2カ国(約25億人)の普及率が欧米の約半分、すなわち100人当たり30台程度に達すれば、単純計算で7.5億台の自動車が販売されるということになる。耐久年数を7~8年とすれば、年間で約1億台は必要になるということだ。

それは自動車メーカーにとって朗報かもしれない。だが、それだけの需要増にいまの自動車だけで対応するのは不可能だろう。ガソリン不足や環境問題が一層深刻になるからだ。「サスティナビリティ」という潮流の中で、エンジン車からEVへと移行していくことは必然といえる。

テレビ、パソコン、携帯電話のケースをみれば明らかなように、技術進化と企業間競争によって先端製品の価格はあるときを境に劇的に下がり、そしてあっという間に普及する。やがて、いくつかの基幹部品さえ入手できれば新興国が自ら生産することが可能になり、さらに価格は低下する。そう遠くない未来に、同じことが自動車分野で起こるだろう。

■ エネルギー編

未来予測レポート2013-2025〈エネルギー編〉

エネルギー不足、原油高、そして原発事故。激変する世界環境が業界に技術革新と再編を迫る。

未曾有の原発事故によって、日本のエネルギー政策は抜本的な見直しを迫られている。既存の火力・水力発電、そして太陽光・風力などの再生可能エネルギー、シェールガス、メタンハイブレードといった非在来型資源開発、安全性の高い小型原子炉の開発など、発電のベストバランスを模索する動きが続く。その先に、次世代エネルギーのポートフォリオに対応するための巨大需要が見え てくるはすだ。

足りないのは日本だけではない。これをにらみ中国は2006年以降、毎年9000万kW近い発電所を新設してきた。それでも工業生産の拡大や生活水準の向上のスピードに追い付けない状態だ。状況は、これからさらに厳しくなっていくだろう。それはインドも同じである。中国とインドだけで世界人口の4割を占める。この二つの国で人口の爆発的増加と経済成長が続くということは、世界全体のエネルギー需要もまた爆発的に増え続けるということである。

問題を深刻化しているのが、原油高である。深刻な問題として浮上している。推計によれば世界全体の石油の可採年数は46年、天然ガスは59年、石炭は118年で、枯渇の心配は当面はない。だが、枯渇しなくても、需要が逼迫すれば「とても高くて買えない」ということにはなるだろう。戦略資源の囲い込みによって「いくらお金を積んでも売ってもらえない」という状況すら生まれかねない。

こうした状況を受け資源保有国が発言力を増し、その対抗策として「脱石油」を加速させようの動きが本格化してきた。この流れの一環として顕著になってきたのが、新興国を中心とした「原発ラッシュ」である。

田中 栄


未来予測レポート・シリーズ 著者
田中 栄
株式会社アクアビット
代表取締役 チーフ・ビジネスプランナー

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  • 未来年表

セット内容(発行日:2012年6月29日)

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  • 未来予測レポート2013-2025  2分野セット: 300,000 円(税別)

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